リップル（XRP）とは
リップル（XRP）の特徴
時価総額第7位の暗号資産（仮想通貨）
仕組み自体は2004年から考案され、2013年配布が正式に開始されました。2021年3月29日現在、時価総額第7位の暗号資産（仮想通貨）です。
ブリッジ通貨
従来、銀行経由の国際送金には送金手数料の高さや送金速度の問題がありますが、リップル（XRP）は暗号資産（仮想通貨）の中でも処理コストが安く、取引の処理はわずか数秒で完結します。そのため、例えば「日本円↔︎リップル（XRP）↔︎米ドル」のように、国際送金でリップル（XRP）が架け橋として活用される場面があります。
リップル（XRP）の仕組み
明確な管理主体
ビットコイン（BTC）と違い、リップル（XRP）にはリップル社（Ripple Inc.）という管理主体が存在します。リップル社が大量のリップル（XRP）を保有しており、毎年少しずつ市場に放出することで運営資金を確保しています。
中央集権型の暗号資産（仮想通貨）
リップル（XRP）の取引はブロックチェーンにおける分散処理ではなく、リップル社が管理・認定する「バリデーター」と呼ばれる承認者の多数決によって合意されます。処理のほとんどはリップル社が管理するサーバーで行われ、結果として処理の高速化とコスト低減に成功していますが、他の暗号資産（仮想通貨）と比べると「中央集権型」と言えます。
なお、2018年2月リップル社による学術論文が発表され、将来的にはリップル（XRP）が分散化される可能性を示唆しています。
リップル（XRP）の今後
リップルネットワークの拡大
2021年3月29日現在、リップル社は既に世界数十カ国の銀行・決済業者と提携しており、リップル（XRP）による送金システムを用いた実証実験を行っています。今後さらにリップルネットワークが拡大することで、リップル（XRP）のさらなる認知度向上が期待されます。
「ロックアップ」による市場の安定化
リップル社が大量保有しているリップル（XRP）を売却すると、市場の安定性を損なうおそれがあるため、2017年12月にリップル社が当時保有していたリップル（XRP）の9割が第三者に預託され、市場で流通できないようロックアップされました。これにより、毎月市場に売却されるリップル（XRP）の数量に上限が設けられるため、今後市場の安定性に改善が見込まれます。