暗号資産(仮想通貨)をなるべく危険・リスクなく使うには?始める前に知りたい、リスクヘッジについて紹介

最終更新日:2020/05/29

暗号資産(仮想通貨)取引所で口座開設をすると、積極的にトレードしたり、海外の知人に暗号資産(仮想通貨)を送ってみたりと、いろいろな利用方法を試してみたくなるものです。

しかし暗号資産(仮想通貨)を使う際には、注意すべき危険やリスクといったものがあります。アクティブに暗号資産(仮想通貨)を利用する前に、
暗号資産(仮想通貨)の利用にはどんなリスクが潜んでいるか
それらのリスクを抑えるには、どうすればいいのか
について確認しておきましょう。

暗号資産(仮想通貨)の危険・リスク(1)価格変動が大きい

価格変動の大きさは、暗号資産(仮想通貨)の特徴として最もあげられやすいもののひとつです。

ボラティリティ

ボラティリティとは、価格変動率のことです。「ボラティリティが大きい」とは、その商品の価格変動が大きいことを意味します。暗号資産(仮想通貨)は一般的にボラティリティが大きいとされていますが、その中でも時価総額の小さい暗号資産(仮想通貨)などは、ボラティリティがより大きくなる場合があります。

ボラティリティとリスクの関係

短期的に大きな利益を上げるために、ボラティリティが大きい暗号資産(仮想通貨)でトレードするという手段があります。この場合、利益を出す機会があるのと同様に、損失を出してしまうリスクも伴います。

投資といえば暗号資産(仮想通貨)の他にも株式投資が代表的ですが、株式の場合は一日の株の上昇や下落などの範囲が決まっているため、株価が決められた限度まで下落した場合は、価格変動がストップする仕組みになっています。

しかし、暗号資産(仮想通貨)は株価のように上昇や下落の範囲が決まっていないので、上がるときはとことん上がり、下がるときはどこまででも下がり続けてしまいます。これらのことにより、暗号資産(仮想通貨)が株価とは違う乱高下を引き起こし、大きな損をしてしまうリスクに繋がるのです。

逆指値注文

価格変動によって損失を低減させる方法のひとつとして、「この価格になったら損切り(一定以上の損失を防ぐため、損失を確定させること)する」という価格を事前に決めておくことが挙げられます。また、この損切りを執行する注文方法として、「逆指値」があります。

逆指値は
いくら以下になったら売却
いくら以上になったら購入
ということを事前に指定できる注文方法です。事前に損切りする価格を決めて逆指値注文を行うことで、損失拡大を回避することができます。

暗号資産(仮想通貨)の危険・リスク(2)誤ったアドレスに送付すると、最悪の場合、取り戻せない

「ビットコインアドレス」「イーサリアムアドレス」など、暗号資産(仮想通貨)は銘柄ごとに異なる「アドレス」というものを持っています。

暗号資産(仮想通貨)の「アドレス」とは?

暗号資産(仮想通貨)を利用するためには、「アドレス」が必要です。アドレスは、暗号資産(仮想通貨)の取引をする際に受け渡しをする「口座番号」のようなもので、暗号資産(仮想通貨)を送付するときには、相手のアドレスを指定します。

また、ブロックチェーン上で取引の履歴を調査する際、アドレスから詳細をたどることもできます。

アドレス利用のリスク

暗号資産(仮想通貨)アドレスは、一般的には英数字のランダムな組み合わせでできており、その文字数は非常に多く、入力の際は間違いが起こりやすいものになっています。

通常、アドレスを間違えて暗号資産(仮想通貨)の送付手続きをしてしまっても、そのアドレスが存在しない場合はシステム上でエラーが起きるので、誤送付を防ぐことができます。しかし万が一、間違えて入力したアドレスが存在する場合には、送付手続きを完了した暗号資産(仮想通貨)は取り戻せないことがあります。

誤送付のリスクを抑えるには?

暗号資産(仮想通貨)アドレスの誤入力により起こる送付ミスは、正しいアドレスをきちんと入力することで避けることができます。原則、手入力は避け、コピー&ペーストを使用するようにしましょう。また、入力のあとは正しいアドレスかどうか、最終確認を行うことも大切です。

多くの暗号資産(仮想通貨)サービスでは、アドレスをQRコードに変換したものや、コピー&ペーストをしやすいよう「コピー」ボタンが設置されていますので、それらの機能をうまく利用するようにしましょう。

暗号資産(仮想通貨)の危険・リスク(3)ハッキングの標的にされやすい

暗号資産(仮想通貨)取引所をはじめとして、暗号資産(仮想通貨)関連サービスはハッキングの標的にされやすいと言われています。

ハッキングの標的にされやすい理由

暗号資産(仮想通貨)に限らず、顧客資産を預かる各種金融サービスは、ハッキングの標的にされることが多くなっています。

例えば近年ではネットバンキングの不正なアカウントの乗っ取り、またそれに伴う不正送金が多発しております。こちらについて、警視庁サイバー犯罪対策プロジェクトでは以下の通りに公表されています。

令和元年(2019年)9月からインターネットバンキングに係る不正送金事犯による被害が急増しており、10月及び11月においても被害が多発しています。
10月における発生件数は397件、被害額は約5億1,900万円、また、11月における発生件数は573件、被害額は約7億7,600万円であり、11月の数値について、発生件数及び被害額は平成24年(2012年)以降、最多の水準となっています(数値はいずれも暫定値)。

出典:「フィッシングによるものとみられるインターネットバンキングに係る不正送金被害の急増について(全銀協等と連携した注意喚起)」(警察庁)(https://www.npa.go.jp/cyber/policy/caution1910.html

アカウントがハッキングされた場合のリスク

暗号資産(仮想通貨)は、所有者の持っているウォレットと紐づいています。ウォレットは暗号資産(仮想通貨)専用の財布のようなものです。

ウォレットの中の暗号資産(仮想通貨)を送付するためには、秘密鍵(ウォレット内の暗号資産(仮想通貨)を操作するために必要な情報。銀行で言えば、お金を引き出す際に必要な暗証番号のようなもの。)が必要になりますが、このウォレットと秘密鍵の情報を悪意のある第三者に盗まれてしまうと、自分のウォレット内の暗号資産(仮想通貨)が、別のウォレットに勝手に送付されてしまう場合があるのです。

例えるならば、強盗に銀行口座の情報と暗証番号が盗み出されて、別の口座に送金されてしまうようなものです。

ハッキングのリスクを抑えるには?

リスクを抑えるための対策はいくつか存在します。ここでは「セキュリティ体制の整ったサービスを選ぶ」「フィッシングサイトなど、個人を標的にしたハッキング対策をする」の2つをご紹介します。
セキュリティ体制の整ったサービスを選ぶ
金融サービスを選ぶ際には、顧客資産の管理方針やセキュリティ対策についてWEBサイトなどで公表しており、その内容について理解したうえで安心できると判断したサービスを利用しましょう。また金融以外のサービスであっても、個人情報を預けるようなサービスの場合は、個人情報の管理体制やセキュリティ対策の整っているサービスを選ぶよう心がけましょう。

フィッシングサイトなど、個人を標的にしたハッキング対策をする
フィッシングサイトやなりすましメールなど、個人を標的としたハッキングは日々試みられています。下記の情報などを参考にしつつ、ハッキング被害に遭わないよう注意しながらサービスを利用しましょう。


「セキュリティについて注意すべき点を教えてください」
https://support.coin.z.com/hc/ja/articles/360038097613

まとめ

暗号資産(仮想通貨)を利用する前に知っておくべき各種のリスクと、そのリスクを抑える方法について確認しました。いずれのリスクも暗号資産(仮想通貨)を扱ううえで常に注意すべき内容ですので、十分に理解したうえで暗号資産(仮想通貨)関連のサービスを利用するよう心がけましょう。

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