ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）の種類や特徴、日本で買える銘柄を紹介！

暗号資産（仮想通貨）の定義

まずは暗号資産（仮想通貨）について、簡単にご紹介します。

ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産（仮想通貨）は、円やドルなどの法定通貨とは異なり、国家による価値の保証がされていない、暗号化された財産的価値のことです。日本においては、2017年4月に施行された「資金決済に関する法律」（資金決済法）の改定により始めて法律案が成立し、暗号資産（仮想通貨）の法的な定義が明確なものとなりました。資金決済法では暗号資産（仮想通貨）の定義は以下の通りに定めらています。

一　物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二　不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの（※）

（※）”資金決済に関する法律”.e-Gov.
https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=421AC0000000059,(参照 2021-12-3)

法定通貨や電子マネーとの違い

ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）は、デジタル通貨と呼ばれることもありますが、法定通貨（円やドルなど）や電子マネーとはどのような違いがあるのでしょうか？

法定通貨と暗号資産（仮想通貨）の大きな違いのひとつとして、法定通貨は国家により価値が保証されている点があげられます。例えば日本円の場合、紙幣や硬貨は日本銀行、および政府によって発行・管理され、発行された日本円の価値は、日本銀行や政府によって保証されています。

一方ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）の場合、決済や送金など、法定通貨と同様の機能は暗号資産（仮想通貨）でも持っているものの、国家による価値の保証はありません。

また、ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）がデジタル通貨と呼ばれることから、電子マネーと混在される場合があります。

電子マネーは、所有している日本円を電子マネーに対応している端末に入金しておくことで、紙幣や硬貨を使用せずに日本円で支払いを行うことができます。電子マネーは電子的な決済ではあるものの、実際は日本円を使った決済方法となります。

一方、暗号資産（仮想通貨）は、電子マネー同様に電子的な決済ではあるものの、日本円を使った決済ではなく、日本円の電子的決済方法である電子マネーとは性質が異なります。

暗号資産（仮想通貨）の主な分類

暗号資産（仮想通貨）は大きく2種類に分けられます。ひとつは「ビットコイン（BTC）」で、もうひとつは「アルトコイン」です。アルトコインとはAlternative Coin（代替のコイン）という言葉の略称で、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産（仮想通貨）を意味します。アルトコインの代表的な銘柄としては、「イーサリアム（ETH）」や「リップル（XRP）」などがあります。

ビットコイン（BTC）

ビットコイン（BTC）は暗号資産（仮想通貨）の代表的な銘柄で、2023年8月1日現在、時価総額が最も高い暗号資産（仮想通貨）です。中央機関や仲介者を必要としない、新しい決済システムとして、2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が発表した論文に基づき開発され、2009年に配布が開始されました。

ビットコイン（BTC）の発行上限は2,100万枚に設定されています。新規発行にはマイニング（採掘）が必要となっており、マイニングは約10分に1回成功するよう自動的に調整される仕組みになっています。また、マイニングに成功したマイナーは、マイニング報酬として新規に発行されたビットコイン（BTC）を得ることができます。

イーサリアム（ETH）

イーサリアム（ETH）はアルトコインの代表的な銘柄で、2013年にVitalik Buterinによって考案されました。

イーサリアム（ETH）の特徴として、「スマートコントラクト」と呼ばれる技術を利用している点があげられます。スマートコントラクトとは、契約をする際、第三者がいなくても自動で契約を執行することができる仕組みのことです。契約情報はブロックチェーン上で保存されるため、改ざんされるリスクは低く、仲介者が不要となるためスムーズに契約を完了させることが可能です。

また、イーサリアム（ETH）はプラットフォームとして活用されています。プラットフォームとは、様々なサービスの基盤を意味し、イーサリアム（ETH）をベースとしたアプリや暗号資産（仮想通貨）が開発されています。

リップル（XRP）

リップル（XRP）は2004年に考案され、2013年に配布が開始された暗号資産（仮想通貨）です。多くの暗号資産（仮想通貨）が非中央管理型であるのに対して、リップル（XRP）はRipple Labs Incという管理主体によって管理されているという特徴があります。

リップル（XRP）の取引承認作業は、バリデーターと呼ばれる承認者による多数決で合意されます。この独自の承認システムにより、取引処理をわずか数秒で完結することができます。

また、リップル（XRP）は、Ripple Labs Incが提供する国際送金ソリューション「RippleNet」上でのブリッジ通貨としての役割があります。Ripple Labs Incは、国際送金の課題となっていた、送金に要する時間や、送金手数料の高さなどを解決するため、取引の処理速度が速いリップル（XRP）をブリッジ通貨として使用することで、自由度の高い価値の交換を実現することを目標としています。

ビットコインキャッシュ（BCH）

ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）からのブロックチェーンの分岐により誕生した暗号資産（仮想通貨）です。

ビットコイン（BTC）は「スケーラビリティ問題」と呼ばれる問題を抱えています。スケーラビリティ問題とは、ブロック容量の上限が1MBと決められているために、取引件数が多くなると処理速度の低下や処理手数料の高騰が発生するという問題です。このスケーラビリティ問題の解決方法として、ビットコイン（BTC）の開発者によって、2つの案が提案されました。

ひとつは、ブロックの容量を変更せず、より大量のデータを処理することができるようにアップデートする方法。もうひとつはブロックそのものを大きくすることで、よりたくさんの取引データを処理することができるようにアップデートする方法です。この2種類の方法のうち、ブロックそのものを大きくすることで、処理能力の向上を試みる方法は、ブロックチェーンの後方互換性のない分岐を伴いました。この後方互換性のない分岐によって誕生したのが、ビットコインキャッシュ（BCH）です。

ライトコイン（LTC）

ライトコイン（LTC）は、2011年にビットコイン（BTC）をベースにして開発が開始された暗号資産（仮想通貨）で、ビットコイン（BTC）の抱える取引処理速度に関する課題を解決することを目的として開発されました。

ビットコイン（BTC）とライトコイン（LTC）の取引の承認作業は、共にマイニングによって行われます。ビットコイン（BTC）では、約10分に1回のペースで取引の承認作業が成功するように設計されていますが、ライトコイン（LTC）では約2.5分に1回のペースで取引の承認作業が成功するように設計されています。このように、ライトコイン（LTC）はビットコイン（BTC）と比べると、4分の1の時間で取引データの承認が行われる仕組みとなっています。（※）

（※）ビットコイン（BTC）、ライトコイン（LTC）のネットワーク状況によってはこの限りではありません。

購入したい暗号資産（仮想通貨）を取り扱っている取引所で口座を開設する

暗号資産（仮想通貨）は数多くの種類が存在しますが、全ての暗号資産（仮想通貨）をひとつの取引所で購入できるわけではありません。特定の暗号資産（仮想通貨）を購入したい場合は、その暗号資産（仮想通貨）を取り扱っている取引所で口座を開設しましょう。
例えば、GMOコインでは、以下26銘柄を取り扱っています。
ビットコイン（BTC）
イーサリアム（ETH）
リップル（XRP）
ビットコインキャッシュ（BCH）
ライトコイン（LTC）
ネム（XEM）
ステラルーメン（XLM）
ベーシックアテンショントークン（BAT）
テゾス（XTZ）
クアンタム（QTUM）
エンジンコイン（ENJ）
ポルカドット（DOT）
コスモス（ATOM）
シンボル（XYM）
モナコイン（MONA）
カルダノ（ADA）
メイカー（MKR）
ダイ（DAI）
チェーンリンク（LINK）
FCRコイン（FCR）
ドージコイン（DOGE）
ソラナ（SOL）
アスター（ASTR）
ファイルコイン（FIL）
ザ・サンドボックス（SAND）
チリーズ（CHZ）

日本国内で取り扱いのない種類の暗号資産（仮想通貨）を購入したい場合は、まず国内の取引所でビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）を購入する必要があります。その後、購入した暗号資産（仮想通貨）を国外の取引所に送付し、送付した暗号資産（仮想通貨）を使って特定の暗号資産（仮想通貨）を購入するという方法が一般的です。

なお、ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）を送付する際に手数料が発生する場合があります。各暗号資産（仮想通貨）取引所ごとに送付手数料は異なりますが、GMOコインでは、送付手数料は無料でご利用いただけます。

最小注文数量を確認する

多くの種類が存在する暗号資産（仮想通貨）は、銘柄によって価格が大きく異なります。

例えばビットコイン（BTC）の場合、2023年8月1日現在、1BTC=約420万円で取引されています。しかし、価格が高いからといって、必ずしも購入が難しいという訳ではありません。

それぞれの暗号資産（仮想通貨）には、最小注文単位が設定されています。例えば、GMOコインの販売所サービスの場合、ビットコイン（BTC）の最小注文数量は0.00001BTCに設定されており、1BTC=420万円の場合、ビットコイン（BTC）は約42円から購入することができます。

このように、価格が高く購入が難しいと思われがちな暗号資産（仮想通貨）でも、最小注文数量が小さければ購入できますので、価格が高く購入できないと諦める前に、最小注文数量を確認してみましょう。

まとめ

今回は、暗号資産（仮想通貨）の種類や特徴についてご紹介しました。ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）は、多くの種類が存在します。それぞれの特徴を把握したうえで、購入を検討することをおすすめします。

また、GMOコインではビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、リップル（XRP）など全26種類の暗号資産（仮想通貨）を取り扱っています。例えばビットコイン（BTC）では、1BTC=420万円の場合でも約42円からの購入することができるので、必ずしも「価格が高い＝購入ができない」ではないことを知っておくと良いでしょう。