ビットコイン（BTC）のデメリットやリスクとは

電子データを用いる決済手段としては、オンラインゲームなどで使われているゲーム内通貨や、買い物などで使える電子マネーなどがあります。それらはすべて円などの法定通貨が基準になっており、特定のサービスや加盟店、国・地域でしか利用できません。一方、ビットコイン（BTC）をはじめとした暗号資産（仮想通貨）は、特定サービスや加盟店、国・地域に限定されることはなく、世界中で使える可能性を秘めた新しい財産的価値です。

また、日本では2017年4月に改正「資金決済法」が施行され、暗号資産（仮想通貨）が決済手段の一つと認められるなど、暗号資産（仮想通貨）の法的な定義が明確になりました。こうした仕組みが世界中で整いつつあり、暗号資産（仮想通貨）も広く使われ始めています。

ビットコイン（BTC）を利用する理由

暗号資産（仮想通貨）の中で、最も広く使われているのがビットコイン（BTC）です。ビットコイン（BTC）が使われているのは、さまざまなメリットがあるからといえるでしょう。

FXのように資産運用の手段になるから

ビットコイン（BTC）は取引所や販売所を通して、パソコンやスマホからFXのように売買ができます。取引金額も「0.0001BTCから」など小額から取引できるため、手軽に始められる資産の運用先として選ばれています。

商品やサービスの支払いに使えるから

資産の運用先には株式やFX、債券などさまざまありますが、代金の支払いに使うときには、いったん換金しなければなりません。一方、ビットコイン（BTC）は決済手段の一つと認められており、ビットコイン（BTC）が使えるお店で商品やサービスの支払いができます。そのため、「ビットコイン（BTC）が値上がりしたから、今日は食事を楽しもう…」など、気軽に使えるのが魅力になっています。

海外送金は銀行より早く、手数料が安いから

銀行から海外送金をすると、反映されるのに数日間必要で、手数料も数千円かかります。一方、ビットコイン（BTC）を使って送金すると、取引データを暗号化してブロックに記録し、その取引が承認されれば、即日に送金が完了します。その間の時間は通常、国内外問わず約10分から1時間で、手数料は無料か格安で済みます。

少額から取引できるから

ニュースなどで「ビットコイン（BTC）の価格が100万円を超えた…」などと報道されているため、ビットコイン（BTC）の取引は高額だと思い込んでいる方も多いようですが、実際にはもっと小額で取引されています。

たとえば、取引所や販売所でビットコイン（BTC）を売買する場合、「取引単位　0.0001BTCから」などと紹介されています。1BTCが80万円の場合には、0.0001BTCは80円でとても少額です。さらに、ビットコイン（BTC）にはもっと小さな単位である「Satoshi」があります。その価値は1BTCの1億分の1で、1BTCが80万円の場合、1Satoshiは0.008円になります。ビットコイン（BTC）のシステムでは最低取引量が「546Satoshi」と決まっていますが、それでもかなり少額の取引が可能です。

発行枚数の上限が決まっているから

円やドルなどの法定通貨は、中央銀行がお金をたくさん発行することができるため、インフレで価値が下がってしまうリスクがあります。一方、ビットコイン（BTC）には「2,100万BTC」という発行数の上限が設定されており、法定通貨のようにインフレになるリスクが低いと考える人がいます。さらに、ビットコイン（BTC）の人気が高まると希少性から価格が上昇する可能性もあり、その希少性に注目した投資家から魅力的な投資先として注目されています。

国による価値の担保がない

法定通貨のように中央銀行の管理を受けていないビットコイン（BTC）は、それぞれの国や地域の経済状況の影響を受けにくいというメリットがあります。その反面、システムの崩壊などビットコイン（BTC）の価値を大きく損なう事態が生じても、それぞれの国や地域は価値を保証してくれません。また、ビットコイン（BTC）には価値を担保する中央銀行がなく、適正価格の算出が難しいという傾向があります。そのため、ハッキング被害など外部環境の影響を受けると、価格が大きく変動する傾向にあります。

取引所の破たんリスクがある

銀行や証券会社、保険会社などの金融機関は、破たんした場合でも利用者を守るための仕組みが国によって整備されている面があります。しかし、ビットコイン（BTC）に関しては、これらの伝統的な金融機関やこれらの金融機関が取り扱う商品やサービスに比べると、利用者保護の仕組みが発展の途上にあり、取引所がハッキングなどを受けて破たんした場合でも補償が受けられないことがあります。

チャージバックできない

クレジットカードにはチャージバック機能があり、不正な取引や処理から利用者が守られる場合があります。しかし、ビットコイン（BTC）は取引が承認されると、その取引を取り消すことができません。そのため、不正アクセスで暗号資産（仮想通貨）が流出した場合や、間違えて送付してしまった場合でも、補償してくれる仕組み等がありません。

取引の処理に時間がかかるようになってきた

ビットコイン（BTC）の取引をする人が増えた結果、処理が追いつかなくなり、承認を得るまでの時間がかかるケースが増えてきました。また、より迅速に送金するため、追加で手数料を支払わなければならないこともあります。

ビットコイン（BTC）の将来性が有望視される理由

1.ビットコイン（BTC）は発行枚数が決まっている

ビットコイン（BTC）は、マイニングによって発行枚数を増やしてきました。その上限は2,100万BTCと決まっており、それ以上増えることはありません。そのため、ビットコイン（BTC）の人気が高まると希少性から価格が上昇する可能性があり、その魅力に注目する人が投資先として選んでいます。

2.ビットコイン（BTC）は暗号資産（仮想通貨）の基軸となる銘柄だから

ビットコイン（BTC）が世界中から注目されたことで、たくさんの暗号資産（仮想通貨）が誕生しました。その中には直接、他の暗号資産（仮想通貨）と交換することができない暗号資産（仮想通貨）も多く、他の銘柄と交換する際には、一度、ビットコイン（BTC）と交換してから交換することも少なくありません。このように、ビットコイン（BTC）は暗号資産（仮想通貨）の中で基軸となる銘柄としての役割も担っており、暗号資産（仮想通貨）市場の活性化に合わせて需要が拡大する可能性を秘めています。

3.決済手段として普及する可能性がある

ビットコイン（BTC）が広く普及すれば、決済手段として利用する人が増えてきます。特に、海外送金の場合、ビットコイン（BTC）のほうが金融機関を使うよりも手数料が安い場合があり、送金が反映されるスピードも優れています。こうしたビットコイン（BTC）の特徴が注目されれば、ビットコイン（BTC）を利用する人が増えると考えられます。

4.金融不安がある国や地域から注目されている

ビットコイン（BTC）の価値が世界的に認められたことで、自国の法定通貨の価値が不安定な一部の国では、ビットコイン（BTC）の方が安定した資産になりつつあります。日本にいると実感する機会はありませんが、金融不安や情勢不安が懸念される国の人々から注目されています。

5.ビットコインETFが承認される可能性がある

アメリカのシカゴ・オプション取引所（CBOE）とシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）には、ビットコイン（BTC）先物が上場されています。上場されたのは2017年12月で、機関投資家からの巨額のマネーが流入するとの期待から、ビットコイン（BTC）価格が急騰したきっかけにもなりました。

そして現在、ビットコインETFの上場に期待が集まっています。ビットコインETFの上場申請は2017年から幾度となく行われており、そのたびに米国証券取引委員会（SEC）は承認を見送ってきました。2018年に入っても複数の企業からビットコインETFの上場申請がされ、８月には9つのETFが非承認となりましたが異例の再審査となり、９月末時点では再審査分を含め、合計10のETFが上場可否判断待ちとなっています。

今後、ビットコインETFの上場が承認されれば、ビットコイン（BTC）先物が上場したときのようにビットコイン（BTC）価格が上昇すると期待されています。

まとめ

ビットコイン（BTC）は投資の対象だけでなく、決済手段としても使われており、その将来性を高く評価されています。その一方で、投機的な側面が強まっているなど、デメリットやリスクも指摘されています。ビットコイン（BTC）の取引をする際にはメリットだけでなく、デメリットやリスクについてもチェックしておきましょう。