ビットコイン（BTC）の最高値はいくら？過去の最高値情報と今後価格に影響が大きいと予想されるイベント

【2011年】最高値：約35ドル（約2,800円）

2011年1月1日時点で、ビットコイン（BTC）の価格は約0.3ドル（当時のレートで約24円）でしたが、2011年6月10日には、約35ドル（当時のレートで約2,800円）に達します。しかし、ある事件が発生し、それに伴うようにビットコイン（BTC）の価格は下落しました。それではこの年に発生した出来事についてみてきましょう。

ビットコイン（BTC）の特集がTIMEに掲載

2011年4月16日、アメリカの大手メディアである「TIME」で初めてビットコイン（BTC）の特集が組まれました。この日、ビットコイン（BTC）は約1ドル（当時のレートで約80円）で取引されていましたが、5月、6月にかけて価格は上昇していきます。そして2011年6月10日、ビットコイン（BTC）は「TIME」の特集から2ヶ月も経たないうちに、約35倍となる約35ドル（当時のレートで約2,800円）に達しました。

Mt.Goxがハッキング被害に

2011年6月20日、Mt.Goxからビットコイン（BTC）が流出しました。2011年6月19日時点でビットコイン（BTC）は約19ドル（当時のレートで約1,500円）で取引されていましたが、ハッキングの後、価格は大幅に下落しました。

【2013年】最高値：約1,028ドル（約10.5万円）

2013年1月1日時点で、ビットコイン（BTC）の価格は約13.5ドル（当時のレートで約1,200円）でしたが、2013年12月5日には約1,028ドル（当時のレートで約10.5万円）に達しました。また、2013年はビットコイン（BTC）の特性にも注目が集まった年でもあります。この年に発生した出来事についてみていきましょう。

キプロス・ショック

2013年3月にキプロス共和国で、「キプロス・ショック」と呼ばれる金融危機が発生しました。キプロス・ショックは、預金者に対する厳しい課税制度の導入が決まったことで発生し、銀行やATMには預金者が殺到する事態となりました。この時、資産の避難先として、国家により中央集権的に管理されないビットコイン（BTC）に注目が集まりました。

中国でのビットコイン（BTC）の取引が活発になる

2013年、中国ではビットコイン（BTC）が有力な投資先のひとつとして注目されました。ビットコイン（BTC）の取引量は増加し、2013年11月には中国最大級の暗号資産（仮想通貨）取引所である「BTCChina」において、ビットコイン（BTC）の取引量が世界一となりました。それに連動するようにビットコイン（BTC）の価格は高騰し、2013年12月5日には約1,028ドル（当時のレートで約10.5万円）に達しました。しかし同日、中国政府によりビットコイン（BTC）の取引規制が発表され、ビットコイン（BTC）の価格は大幅に下落することとなります。

【2017年】最高値：約19,290ドル（約216万円）

2017年1月1日時点では約960ドル（当時のレートで約11.1万円）で取引されていたビットコイン（BTC）ですが、その後価格は上昇し、12月には約19,290ドル（当時のレートで約216万円）に達しました。

このビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産（仮想通貨）の価格高騰は大きな話題を呼び、日本でもテレビなどのメディアを通して報道されていたため、記憶に新しい方も少なくないでしょう。では、この年に発生した出来事についてみていきましょう。

ビットコイン（BTC）のハードフォーク

2017年8月1日に、ビットコイン（BTC）のハードフォークによってビットコインキャッシュ（BCH）が誕生しました。ハードフォークとはブロックチェーンの分岐のことで、後方互換生のないアップデートを意味します。このハードフォークは、ビットコイン（BTC）が抱える「スケーラビリティ問題」がきっかけとなり発生しました。

スケーラビリティ問題とは、ビットコイン（BTC）のブロック容量の上限が1MBに設定されていることを原因とする問題です。ビットコイン（BTC）の取引件数が増え、処理速度の低下や取引手数料の高騰が発生するという問題で、この問題を解決するにあたって、ブロックのサイズを変えずに解決を試みる「セグウィット （Segwit）」と、ブロックサイズを大きくすることで解決を試みる「ビッグブロック （Big Block）」の2通りの方法が提起されました。このうちビッグブロック （Big Block）は、後方互換性のないアップデートとなるため、ブロックチェーンの分岐に至りました。

ビットコイン（BTC）の先物取引がCBOEとCMEでスタート

2017年12月にアメリカのシカゴ・オプション取引所（CBOE）とシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）でビットコイン（BTC）の先物取引がスタートしました。先物取引とはデリバティブ取引のひとつです。あらかじめ決められた期日があることが特徴で、その期日に特定の資産を売買することを約束する取引となります。

ビットコインETF

ETFとは上場投資信託の略称で、証券取引所に上場している投資信託を意味します。投資信託とは投資家から集めた資金を資産運用の専門家が運用し、運用による成果を投資家に分配する金融商品です。

ビットコインETFが承認された場合、ビットコイン（BTC）に多くの資金が流れ込むとも言われており、価格に影響を与えることが予想されています。しかし、2017年3月に最初のビットコインETFが非認されて以降、2019年12月現在までに承認されたビットコインETFは存在しません。

半減期

ビットコイン（BTC）の新規発行はマイニング（採掘）によって行われます。マイニングは約10分に1回成功するように自動調整される仕組みとなっており、マイニングに成功したマイナーは報酬として、新規発行されたビットコイン（BTC）を得ることができます。

またビットコイン（BTC）には、マイニング報酬として新規発行されるビットコイン（BTC）の数量が半減する「半減期」という仕組みがあります。2019年12月現在、マイニング報酬は12.5BTCとなっていますが、2020年に迎えるとされる半減期において、マイニング報酬は6.25BTCに半減することが予定されています。

ビットコイン（BTC）はすでに過去に2回の半減期を迎えており、2016年に迎えた半減期前後の期間では、価格が大きく変動しました。そのため、2020年に予定されている半減期も、ビットコイン（BTC）の価格に影響を与えるのではないかと予想されています。

まとめ

ビットコイン（BTC）における過去の最高値と、その年に起こった出来事についてみてきました。2017年以降、最高値は更新されていませんが、その後もビットコイン（BTC）の価格は大きな変動が生じています。

また、「ビットコインETF」や「半減期」といった、ビットコイン（BTC）の価格に影響を与えることが予想されているイベントもありますので、ビットコイン（BTC）を取引される際は、最新の情報を取得しておくと良いでしょう。