ビットコイン(BTC)が高い?実は少額からでも買える?購入する際に知っておきたいことや注意点

最終更新日:2020/09/15

「もう価格が上がってしまったから、今から購入するのは大変」と思われやすいビットコイン(BTC)ですが、実は少額からでも購入することができます。では、ビットコイン(BTC)はいくらから購入できるのでしょうか?ビットコイン(BTC)の最低購入金額と、購入する際の注意点についてみていきましょう。

ビットコイン(BTC)は高い?いくらから買える?

ビットコイン(BTC)はいくらから購入することができるのでしょうか。ここではGMOコインの販売所サービスを例にあげてみていきましょう。

GMOコインの販売所では、ビットコイン(BTC)を購入する際の最小注文数量は0.0001BTCです。例えば1BTC=80万円だった場合、最小注文数量である0.0001BTCのビットコイン(BTC)を購入しようとすると、
80万円 × 0.0001 = 80円
が購入金額になります。

このように、1BTC=80万円という価格だけを見ると非常に高い金額だと感じられますが、少ない数量からでも購入が可能なため、少額からでも購入することができます。

なお、最小注文数量は暗号資産(仮想通貨)取引所ごとにそれぞれ異なりますので、少額でビットコイン(BTC)を購入してみたい場合は、事前に取引ルールを確認しておくとよいでしょう。

ビットコイン(BTC)を購入する前に知っておいた方がいいこと

上述のとおり、「ビットコイン(BTC)は少額からでも購入できる」ということがわかりました。しかし、ビットコイン(BTC)をはじめとする暗号資産(仮想通貨)の購入には、各種のリスクが伴う場合があります。ビットコイン(BTC)を購入した際に、どのようなリスクが伴うのかみていきましょう。

価格が大きく変動することがある

ビットコイン(BTC)の特徴のひとつとして、ボラティリティが大きいことがあげられます。

ボラティリティとは価格の変動率のことで、ボラティリティが大きい状態は、価格の変動が激しいことを意味します。ビットコイン(BTC)などの暗号資産(仮想通貨)はボラティリティが大きく、急激な価格上昇、または急激な価格下落をする場合もありますので、価格の変動にはつねに注意しておくことが大切です。

税金が発生する場合がある

ビットコイン(BTC)をはじめとする暗号資産(仮想通貨)は、取引などによって利益が発生した際に、課税対象となる場合があります。暗号資産(仮想通貨)を保有しているだけの状態では課税対象になりませんが、例えば以下のケースにおいて、課税の対象となる可能性があります。
暗号資産(仮想通貨)を売却した時
暗号資産(仮想通貨)を売却したタイミングで利益・損失が確定します。売却を行なった時点の価格が購入価格より高い場合、課税の対象となります。


暗号資産(仮想通貨)で買い物をした時
暗号資産(仮想通貨)で支払いを行なったタイミングで利益、または損失が確定します。支払いを行なった時点での暗号資産(仮想通貨)の価格が、購入した価格より高い場合、課税の対象となります。


ある暗号資産(仮想通貨)で、別の暗号資産(仮想通貨)を購入した時
ある暗号資産(仮想通貨)で別の暗号資産(仮想通貨)を購入したタイミングで利益、または損失が確定し、利益が生じた場合は課税の対象となります。
例えば、1BTCを80万円で購入した後に、1BTC=100万円まで値上がりし、そのタイミングで1BTC分のリップル(XRP)を購入した場合には、最初に購入した時のビットコイン(BTC)価格と、リップル(XRP)購入時のビットコイン(BTC)価格の差額20万円が、課税の対象となります。


マイニング報酬を受け取った時
ビットコイン(BTC)をはじめとする一部の暗号資産(仮想通貨)は、マイニングによって取引データの承認が行われます。マイニングはマイナーによって行われ、マイニングに成功したマイナーは、報酬として新たに発行されたビットコイン(BTC)を受け取ることができます。マイニング報酬を受け取った場合、報酬を受け取ったときの時価から、マイニングに要した費用を差し引いた金額が課税の対象になります。


なお、ビットコイン(BTC)など暗号資産(仮想通貨)で発生した利益は雑所得に分類されます。雑所得は他の雑所得と合算した金額が課税の対象となりますので、どのような経緯で利益が発生したのかを後から確認できるよう、データやレシートなどを大切に保管するようにしましょう。

ビットコイン(BTC)の取引を行う際の注意点

暗号資産(仮想通貨)の取引を行うにあたっては、いくつか注意点があります。

ここではビットコイン(BTC)を例にあげて、取引を行う際の注意点をみていきましょう。

ビットコイン(BTC)を売却するタイミング

ビットコイン(BTC)は、日によって大きく価格が上昇、または下落する場合があります。購入した価格より高い価格で売却できると利益になりますが、低い価格で売却すると損失になりますので、ビットコイン(BTC)を売却するタイミングには注意が必要です。

個人間の取引は避ける

ビットコイン(BTC)の購入や売却を行う際に、多くの場合、暗号資産(仮想通貨)取引所のサービスが利用されます。しかし、暗号資産(仮想通貨)取引所のサービスを利用する方法以外にも、ビットコイン(BTC)を購入または売却する方法は存在します。その方法のひとつとして、個人間で行う取引があります。

個人間で行う取引とは、暗号資産(仮想通貨)取引所を介さずに、ビットコイン(BTC)を購入したい人と、ビットコイン(BTC)を売却したい人が直接取引を行う方法です。両者間での手数料が発生しないため、個人間でのビットコイン(BTC)の購入や売却は、暗号資産(仮想通貨)取引所のサービスを利用した場合と比べて、有利な価格で取引できることもあるようです。

しかし、個人間で行う取引には、信用にまつわる問題が存在します。

例えば、「こちらからビットコイン(BTC)を送付したにも関わらず、相手から現金の支払いが行われない」といったケースや、逆に「こちらから現金の支払いを行なったが、相手からビットコイン(BTC)の送付が行われない」といった問題です。このように、個人間で行う取引には信用に関するリスクがあるため、暗号資産(仮想通貨)取引所を利用することが望ましいでしょう。

販売所と取引所の違いを理解した上で取引を行う

ビットコイン(BTC)を購入する際に利用できるサービスとして、「販売所」と「取引所」の2つがあります。販売所と取引所は、「誰から暗号資産(仮想通貨)を購入するのか?」という部分に違いがあります。

販売所は、暗号資産(仮想通貨)の取引を希望している人が、銘柄や購入したい数量を指定したうえで、GMOコインなどの暗号資産(仮想通貨)取引所を相手として取引をするサービスです。販売所で提示される価格は、買いの価格と売りの価格の2つのみで、自分の好きなタイミングで簡単に暗号資産(仮想通貨)を購入できます。しかし、スプレッドと呼ばれる実質的な手数料が存在しており、取引所に比べると割高となる場合があります。

取引所は、暗号資産(仮想通貨)の取引を希望している複数の人が、価格を指定して買いや売りの注文を出し、それらの注文同士がマッチングされるサービスです。取引所では、現在の注文状況が板情報として公開されているため、チャートからは読み取れない情報を参考にしながら取引を行うことができます。しかし、販売所に比べて画面が複雑で情報量が多い傾向があるため、取引に慣れていない初心者の人にとっては、操作が難しくと感じることがあるかもしれません。

まとめ

今回はビットコイン(BTC)の価格を踏まえ、最小注文数量や取引を行う際の注意点をご紹介しました。ビットコインなど一部の暗号資産(仮想通貨)は、価格が高いため購入が難しいと思われがちですが、最小注文数量によっては、少額からでも購入することができます。取引を行う際は、まずは負担にならない金額から始めてみるとよいでしょう。

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ビットコインの購入に関するよくある質問

Qビットコインは少額からでも購入できますか?
Aビットコインは少ない数量から購入できるため、少額でも購入可能です。
詳しくはこちらをご参照ください。
Qビットコインを購入する前に知っておいた方が良いことはありますか?
Aビットコインの取引には、例えば以下のようなリスクが伴う場合があります。
・価格が短期間で大幅に変動する
・課税対象となる場合がある
詳しくはこちらをご参照ください。
Qビットコインの取引を行う上で、どのような注意点がありますか?
Aビットコインの取引を行う上での注意点として、例えば以下の3つがあげられます。
・ビットコインを売却するタイミング
・個人間の取引は避ける
・「販売所」と「取引所(現物取引)」の違いを理解した上で取引を行う
詳しくはこちらをご参照ください。
Qビットコインの取引ルールはどの暗号資産取引所でも同じですか?
Aビットコインの取引ルールは、各暗号資産取引所ごとに異なります。また各暗号資産取引所が提供するサービスによっても、取引ルールは異なります。
詳しくはこちらをご参照ください。
   
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