ビットコインATMでできることとは?メリット・デメリットや設置場所についてご紹介

最終更新日:2020/02/21

ビットコイン(BTC)の購入や売却は、仮想通貨取引所のサービスを利用するのが一般的です。しかし、仮想通貨取引所を利用せずとも、ビットコイン(BTC)の購入または売却ができます。そのひとつが、ビットコインATMを使う方法です。では、ビットコインATMとはどのようなものか、メリット・デメリットを踏まえてみていきましょう。

ビットコインATMとは

ATMという言葉を聞くと、銀行のATMを連想する方は少なくないでしょう。銀行のATMを利用すると、自身の口座からお金を引き出すことや、お金を預け入れることができます。しかし、ビットコインATMを使ってできることは、一般的な銀行のATMとは異なります。

ビットコインATMでは、仮想通貨取引所と同じように、ビットコイン(BTC)の購入や売却などの取引を行うことができます。

なお、ビットコインATMを使用する際は、あらかじめ仮想通貨専用のウォレットを用意する必要があります。ウォレットとは、ビットコイン(BTC)を管理するために使われる財布のようなものです。ウォレットを利用する方法はいくつかありますが、一例として、仮想通貨取引所で口座を開設する方法があります。

また、ビットコインATMのサービスでは、事前にウォレットを用意していなくても取引ができる場合があります。

ウォレットのひとつに「ペーパーウォレット」と呼ばれるものが存在します。ペーパーウォレットとは、ビットコインアドレスと秘密鍵を紙に印刷することで、ビットコイン(BTC)を管理する方法です。一部のビットコインATMでは、このペーパーウォレットを発行する機能が備わっているため、ウォレットを所持していなくても取引ができます。

ビットコインATMのメリット・デメリット

ビットコインATMを使用するにあたっては、メリット・デメリットを知っておきたいものです。ビットコインATMには、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか?

ビットコインATMのメリット

ビットコインATMを使用してビットコイン(BTC)を売却した場合、売却した国で流通している法定通貨を受け取ることができます。例えば、アメリカでビットコインATMを使ってビットコイン(BTC)を売却した場合、米ドル(USD)の入手が可能です。

Coin ATM Rader(https://coinatmradar.com/)の情報によると、ビットコインATMは、2019年12月現在、世界74ヶ国で設置されています。それらの地域でビットコインATMを利用すれば、銀行や両替所等に行かなくても、手軽に現地の法定通貨を入手することができます。

ビットコインATMのデメリット

ビットコインATMのデメリットのひとつとして、手数料があげられます。ビットコインATMで取引を行なった場合の手数料は、仮想通貨取引所で取引を行なった場合の手数料と比べると、割高になる場合があります。

また、現在のビットコインATMの設置数は、通常のATMと比較して多くないことも、デメリットのひとつだと言えるでしょう。

ビットコインATMの設置状況

ビットコインATMのメリットやデメリットがわかったところで、実際にビットコインATMを使ってみたいと感じた方もいらっしゃると思います。そこで日本国内、および海外のビットコインATMの設置状況について、それぞれみていきましょう。

日本国内のビットコインATMの設置状況

日本国内では福岡県に2台のビットコインATMが設置され利用が可能でしたが、2018年4月にビットコイン(BTC)を始めとする仮想通貨の取引サービスが全て停止となりました。そのため、現在は日本国内でビットコイン(BTC)の取引ができるビットコインATMは存在しません。

海外のビットコインATMの設置状況

世界的に見ると、ビットコインATMの設置台数は右肩上がりに増加しています。Coin ATM Rader(https://coinatmradar.com/)の情報によると、2019年12月20日現在、ビットコインATMは、アメリカやカナダ、イギリスをはじめとする世界74ヶ国で設置されており、設置台数は6,000台を突破しています。特にアメリカでの設置台数が多く、全体の約68%にあたる4,000台以上のビットコインATMが設置されています。

ビットコインATMを使う際の注意点

ビットコインATMを使用するにあたっては、下記の点について注意しましょう。

ビットコインATMによって使用できるサービスが異なる

ビットコインATMにはいくつかの種類が存在し、それぞれのビットコインATMによって使用できるサービスの内容が異なります。

例えば、ビットコイン(BTC)を購入することはできても、ビットコイン(BTC)を売却することはできない種類のビットコインATMもあります。ビットコインATMを使用する際は、使用したいサービスに対応しているか、事前に確認するようにしましょう。

課税の対象となる場合がある

ビットコイン(BTC)をはじめとする仮想通貨は、売却によって利益が生じた場合、課税の対象となります。

例えば、1BTC=80万円で購入したビットコイン(BTC)を、1BTC=100万円で売却した場合、20万円の利益が生じます。この売却によって発生した利益は、取引所での取引と同様、課税の対象となります。

まとめ

ビットコイン(BTC)の購入や売却の方法として、ビットコインATMを使った方法を確認してきました。2019年12月現在、日本で使用できるビットコインATMは存在しませんので、ビットコイン(BTC)をはじめとする仮想通貨の取引を行いたい場合には、仮想通貨取引所の利用をおすすめします。

また、ビットコインATMは、海外では設置台数が増加していますので、今後目にする機会が増えるかもしれません。ビットコインATMを利用される際は、事前にウォレットを持っているとスムーズな利用ができる場合がありますので、国内の仮想通貨取引所で口座を開設するなど、あらかじめ準備をしておくと良いでしょう。

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